日米戦争の原因
アメリカの太平洋戦略は順調に推移していたかに見えた。しかし、アメリカは思わぬ難敵に出くわすことになった。このことを倉前は『悪の論理』の中で次のように言い表わしている。
しかし、米国はここで大海軍国にのし上がってきた日本の壁にぶつかった。日本も一八九五年の日清戦争で台湾とその周辺の島を獲得し、一九〇五年の日露戦争で南樺太を奪還し、ロシアが租借していた遼東半島を清国から租借して旅順、大連を手中に入れ、一九一〇年には日韓併合によって、朝鮮半島と朝鮮海峡を完全支配し、第一次大戦が勃発するや、いち早く参戦して一九一四年（大正三年）ドイツ領ミクロネシア群島を占領し、一九二〇年、国際連盟の委任統治領として世界の承認を得た。一八九五年から、一九一五年までの二十年間に、これだけのことをやってのけ、海洋国家としての布陣を完成してしまったのである。
日本も米国に劣らぬほど、マハンの優等生であった。千島列島、樺太、琉球列島、台湾と翼を拡げ、朝鮮、満州を後背地におさえ、前庭は小笠原列島からミクロネシア群島の赤道にいたるまでの広大な海域を押さえ、東アジアと西太平洋の海洋国家として、完璧というべき戦略体制をととのえた。その結果、オホーツク海、日本海、東シナ海、黄海、西太平洋という広大海面が、完全に、日本の海上権力（Sea Power）の支配下におかれることになったのである。
ここで、ハワイ、ミッドウェーと、グアム、フィリピンという線をつなぐ米国の海洋拡大前点が、日本の小笠原、マリアナ、カロリン群島という海洋拡大前点と十文字に交叉するとになった。しかも、グアム島は米本土から遠いし、日本が本土から近い数千のミクロネシア群島によってグアム島を包囲していることなどから、断然、戦略的には日本の方が有利であった。
この日米戦争の本当の原因について、戦後の歴史学はこれを無視してきた。日本が身勝手な理由で侵略戦争を引き起こしたという筋書きのみが、久しく正しい歴史であるとされてきたわけであるが、地政学的なものの見方を知っていれば、日米の海洋戦略の交叉こそがその原因であることが一目瞭然なのである。左翼系の学者や知識人が地政学を認めようとしてこなかった理由がここにある。戦後、彼らが必死で守ってきてマルクス主義史観、東京裁判史観は、地政学によっていとも容易く崩れ去ってしまうのである。人間の為すこと小難しい理論などそれほど重要ではなく、地政学のような単純明快さが物を言うのであって、それは政治家も軍人も庶民も同じことであろう。
『悪の論理』で倉前も述べている通り、アメリカは中国大陸の大市場を手に入れるために日本を叩き、西太平洋の覇権を握ることを決意しており、そのための布石を着々と打っていたのである。それが１９１５年から１９４５年の間の３０年におよぶ、日米対立の時代であり、それはご存知の通り、日本の完敗で幕を閉じたのである。
その、アメリカの打った布石とは、まず、中国と結んで日本をはさみうちにすることである。そのためには中国、香港、シンガポールなどで反日宣伝を大々的に行うことも必要となる。この反日宣伝は、日本の敗戦により固定化され、未だに国際社会で影響力を維持している。
また、日本の海軍力を削減させるため、アメリカは１９２２年のワシントン会議と１９３０年のロンドン軍縮会談で日英米の海軍力を三対五対五の比率に押さえることに成功した。さらに、アメリカは日本をアジア大陸での紛争で消耗させるべく、アジア大陸内部の紛争に介入させるように仕向けてもいた。例えば、シベリア出兵がそれにあたる。日本がロシアの十月革命に乗じてシベリアヘ出兵したのは、アメリカの巧妙な工作によるものであったのはよく知られている。その結果、海軍力拡充に向けるべき予算は、大陸での紛争でまんまと費消させられたのである。倉前はこれについて次のように述べている。
もし、かりに、一九一五年から一九四五年までの三十年間に、シベリア出兵、済南事変、満州事変、上海事変、日華事変、ノモンハン事変など、一連の紛争や武力衝突が大陸で起こらず、もっぱら、海軍力と商船隊の拡充に力を入れ、石油の備蓄や、新しい技術の開発（例えばレーダーなど）に努力する余裕が日本にあったならば、米国は西太平洋の制海権を日本から奪取するため、日本に無理難題（たとえば昭和十六年のハル・ノート）を吹きかけ、石油や屑鉄の対日輸出を一方的に停止し、米国にある日本資産を凍結するというような、経済封鎖を仕掛け、ＡＢＣＤ包囲陣(Ａ・アメリカ、Ｂ・ブリテンつまり英国、Ｃ・チャイナすなわち中国、Ｄ・ダッチつまりオランダ、以上四国による日本封じ込め政策)によって、無理やり、日本をして対米決戦に踏み切らざるを得ないような窮地に追いこむことはなかったであろう。
倉前はアメリカが悪かったのだなどと言っているのではない。このような謀略は世界では常識であり、まんまとしてやられた側にも落ち度はあったのだ。倉前は、陸軍が１９２０年頃からドイツ型大陸地政学にかぶれて大陸政策に深入りしたことで日本は国策を誤ったと述べている。つまり、日本がアメリカやその他の陰謀をしっかり見破っていれば、自ずと違う結末を導くことができたはずなのである。ここに地政学を知ることの大きな意義があると言える。
日米戦争という、アメリカにとっても多大な犠牲を払ってまで手に入れた太平洋の覇権であるが、その後どうなったであろうか。アメリカは中国大陸の市場で存分に利益を得らることになったであろうか。四十数年前、倉前は『悪の論理』の中で次のように述べているが、これは現在の太平洋の姿にも重なるものである。
さて、米国はこのようにして日本を叩きつぶすことに成功し、ミクロネシア、小笠原、台湾、琉球、朝鮮半島、支那大陸に、何の遠慮もなく大手をふって入れるようになった。
こうして、米国は目障りな日本を倒して、アジア大陸にとりついたが、たちまち、毛沢東の共産中国の成立によって大陸から追い出され、朝鮮半島でも多量の血を流し、ベトナムでは不名誉な撒退を余儀なくされた。
「いかなる国も大海軍国と大陸軍国を兼ねることはできない」
というマハンのテーゼは、ここでも見事に証明された。米国で強いのは海軍と海兵隊であって、陸軍は所詮、二流にすぎないのである。いまや米国はあれほどの犠牲をはらって手に入れた小笠原と沖縄を日本へ返還し、数年後には朝鮮半島南部からも撤退することを真剣に検討しはじめているように思われる。いずれ、沖縄の米軍基地も縮小され、マリアナ群島に新しく建設される海空軍基地群へ主兵力を移すものと思われる。米国内部では一九七〇年頃から、そのような意見が有力になりつつある。
現在の米中の対立を見ると、やはりアメリカのアジア大陸を見る目は久しく曇っていたと言わざるを得ない。今の中国のようなモンスター国家を作り出したのは、誰でもない、アメリカ自身である。このアメリカの失敗は、戦前の日本陸軍が大陸に深い入りし過ぎて失敗したのによく似ているではないか。とは言っても、アメリカは今、元の海洋国家型アメリカに回帰しつつあるように見える。しかも、今度は日米が手を取り合っている。ここで改めてマハンのテーゼの正しさが認められることとなった。
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